希望年収をメールで伝えることになったら、回答する前に適切にリサーチすることが重要です。まずは自分の年間消費支出を計算して、最低限必要な金額を把握しましょう。次に、業界および地域の平均年収を調べて、妥当な希望額にしましょう。時間をかけてそつなく準備すれば、希望年収で仕事を獲得するチャンスが増えるでしょう。

パート 1 の 3:
必要金額を算定する

  1. 1
    生活費を計算する 毎月の生活のためには最低いくら稼ぐ必要があるかを把握しましょう。その金額に12を掛けて、年間に稼ぐ必要のある最低額を計算します。計算するときに、費用の一覧表を作ると便利でしょう。生活費には家賃、水道光熱費等の毎月必ず発生する支出、特別支出を含みます。収入および支出を計算するときは、税金も考慮します。[1]
    • 純支出を計算するには、総支出額から税金を差し引きます。
    • 四半期払いや年払いの支払いも忘れず計算に入れましょう。
  2. 2
    似た立場の人の年収を調べる[2]  Indeed(インディード)、Glassdoor(グラスドア:日本未リリース)などの求人検索サービスや国の統計調査を使って特定業種の平均年収を調べることができます。自分の職位で稼げる金額の参考になり、希望年収を決める目安になるでしょう。[3]
    • 求人検索サービスで自分が応募している特定の企業の過去の給与情報を見つけることができるかもしれません。この情報から、その企業の同じ職位の従業員がいくら貰っているかがわかるでしょう。
  3. 3
    居住地域の生活費を算定する 生活費は国、地方、市によって大きく異なり、地域の給与に影響を与えます。日本では「doda」などの求人検索サービスや国の統計調査で、都道府県別の平均年収を紹介しています。自分と居住地が近い人は一般的にどのくらい稼いでいるかを調べ、希望額の参考にしましょう。[4]
    • 例えば、東京に住む場合の消費支出と給与は、沖縄の場合よりずっと高額になります。[5] [6]
  4. 4
    希望額を正直に伝える[7]  給料が多く欲しいからといって、自分がその金額に見合うと思う以上を要求するのはやめましょう。裏を返せば、わざと低く申し出るべきでもないということです。そんなことをしても、新しい職場で低い給与に甘んじる羽目に陥るだけです。希望給与を伝えるときは、できる限り自分自身と未来の雇用主に対して正直になりましょう。[8]
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パート 2 の 3:
メールを作成する

  1. 1
    件名は簡潔にする メールの件名は短く、要点を伝えるべきです。受信者が検索しやすいように、何か識別できる内容を加えましょう。[9]
    • 例えば、件名を「大阪太郎です――希望年収について」とします。
  2. 2
    それ以前のやり取りと同じ調子で書く これまで雇用主とは改まった口調で話してきたのであれば、メールも同じ調子にします。一方、気軽な調子でやり取りをしていた場合は、「~さん、こんにちは」という書き出しでもおそらく十分でしょう。[10]
    • 就職活動中に相手を「~様」と呼んできたのであれば、メールでも「様」付けします。
    • フォーマルなビジネスメールでは「宮城様」と書くのに対し、堅苦しくない職場であれば「宮城さん」で十分でしょう。
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    まずはお礼を簡潔に述べる ここまでの選考過程に対するお礼を書くことで、先方にあなたの意欲が伝わるでしょう。また、もっと真剣な、給与・手当等の話にスムーズにつなげることができます。[11]
    • 最初の段落の例:「ご連絡をいただき、どうもありがとうございます。これまでの選考過程において貴重なお時間を割いていただいたことに感謝いたします。御社の一員として働けることを楽しみにしております」
  4. 4
    希望年収額とその理由を簡潔に述べる 次の段落で希望年収額を伝えます。その金額が妥当だと考える理由を、学歴や職歴を引き合いに出しながら簡潔に述べましょう。[12] 希望の年収を得られるチャンスが上がるでしょう。[13]
    • 第2段落の例:「同職種で5年の経験がございますので、年収550万円~700万円ほどいただけましたら幸いです」
  5. 5
    メールの誤字脱字を再確認する 誤字脱字や表現の間違いで悪印象を与えないように、メール送信前に2度3度と確認しましょう。ミスがあると社会人としての能力を疑われ、就職のチャンスを棒に振ることになりかねません。[14]
    • メールを送信する前にスペルチェックと校正ツールを使用して誤字脱字を避けましょう。
    • たとえ短いメールでも、内容がすべて明瞭で正確であることが大切です。
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パート 3 の 3:
希望額を得るチャンスを上げる

  1. 1
    具体的な金額を1つ挙げる代わりに、希望額の範囲を伝える 雇用主が納得する金額がわからない場合や、いくら求めたらよいかわからない場合は、およその範囲を伝えてもよいでしょう。[15] リサーチ済みの自分と似た境遇の人の年収のうち最低額と最高額から、希望する範囲を決めましょう。[16]
    • 希望の範囲を伝えることで、あなたに交渉の余地があることが先方に伝わり、有利に働くかもしれません。
  2. 2
    手当・福利厚生とセットで給与額を相談する 手当・福利厚生の有無は生活に大きな影響を与えます。したがって、希望給与を伝える際にはこれらも考慮することが重要です。反対に、応募している仕事には手当等が一切ないかもしれません。その場合は、手当等の分として業界平均額より少し高めに希望してもよいでしょう。[17]
    • メールに「給与については、手当・福利厚生を含みご相談したいと考えています」などと付け加えてもよいでしょう。
    • 例えば、応募している仕事に健康に関する福利厚生制度があり、通常は年間20万円かかるものが保障されるとしたら、その金額を年収見込に含んで計算する必要があります。
  3. 3
    応相談であることを伝える どうしてもその仕事に就きたい場合は特に、相談に応じる気があることを雇用主に伝えましょう。そうすれば採用候補に残れるかもしれず、後の年収交渉の際に役立つこともあり得るかもしれません。[18]
    • 例えば、「私は御社の戦力となることを切望しています。希望年収に関しては柔軟に対応するつもりです」などと書くとよいでしょう。
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このwikiHow記事について

Jonathan Soormaghen
共著者 ::
キャリアコーチ
この記事の共著者 : Jonathan Soormaghen. キャリアコーチのジョナサン・ソーマゲンはキャリアカウンセリング事務所「Resume Advisor」の経営者です。Accenture、Target、Ernst & Youngにて管理コンサルティング及びファイナンス業務に従事した後、同事務所を設立。専門は履歴書、CV(職務経歴書)、添え状の作成。オンライン・ブランディングツールを用いてキャリアの転機に関するコーチングも行っており、これまでクライアントをNetflix、Google、Microsoft、Amazon、Facebook、Apple、Uber、Deloitte、KMPG、Accenture、 Merrill Lynchを始め大手企業の内定獲得に導いています。カリフォルニア大学バークレー校にて政治経済学の学士号を取得。同大学の学の卒業式では答辞を述べました。
カテゴリ: 仕事 | 資金管理
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