PDF形式でダウンロード PDF形式でダウンロード

「お世話になった人を挙げて下さい」という質問をされたら、「学校の先生」と答える人は少なくないのではないでしょうか。それだけ学校の先生が生徒に大きな影響や恩恵を与えているということは、「恩師」という言葉が一般的に使われていることからもわかります。これからの未来を担う青少年に学問や正しい道を教える重大な役割を持った職業ですから、先生になりたいと志す人は大きな夢と使命感に満ち溢れていることでしょう。その夢を叶えるための一歩を踏み出す前に、職業としての先生の位置づけと先生になるための方法を具体的に見ていきましょう。

方法 1
方法 1 の 2:
先生とは何か知ろう

  1. 1
    先生の種類を知ろう 世間一般で「先生」と呼ばれる職業は第一に学校の先生でしょう。それ以外にも医師や武道の師範など他人に物事を教える人を指す時や、政治家や芸術家などを呼ぶ時に敬称として使われることもありますね。ここでは学校で生徒に教える先生について触れていきますが、正しくはさらに厳密な定義があるようです。
    • 一般的に「学校の先生」と言う場合、それは教員免許を保有している教員を指します。それが正規採用された教員であれば「教諭」、非常勤の場合は「講師」というのが正式な名称になります。少しややこしいですが覚えておきましょう。
    • ほとんどの人が経験してきた通り、小学校の先生は1つの学級だけを担当し、原則的に全ての教科を教えます。これを「担任制」と呼びます。但し、音楽や図工などの専門性の高い科目は他の先生が教える場合もあります。
    • 中学・高校は担任制ではなく「教科担任制」であることが小学校との大きな違いです。先生は自分が担当する教科だけを各学級で教え、担任の学級ではホームルームや清掃、また進路などの生徒への相談やケアを行うことになります。
  2. 2
    免許の種類を知ろう 教員になるためには、原則的に大学院・大学・短大のいずれかで教職課程を履修している必要があります。資格免許は、そのどれを履修しているかにより専修(大学院)・一種(大学)・二種(短大)の3種別に分かれています。この種別に加え、どの学校で教えられるかという区別がありますので、先生を目指すなら必ず理解しておきたいところです。
    • 小学・中学・高校の免許に、それぞれ専修・一種・二種の3つがあります。高校教員の免許にだけは二種がなく、短大の教職課程修了では高校教師になる事ができません。
    • 正式には、これらの種別を組み合わせて「小学校教諭二種免許状」「中学校教諭一種免許状(数学)」や「高校教諭専修免許状(英語)」といった名称になります。
    • 私立学校で教員職に就くにも、必要な資格は同じです。就職先の私立学校が小・中一貫教育の形式であれば、小学・中学の両方の免許が必要です。中・高一貫教育の場合も同様で、中学・高校の免許が両方必要になります。
    • その他に先生と呼ばれる仕事には幼稚園の先生(幼稚園教諭免許)や保育園の保育士(保育士資格)、学校の保険室の先生(養護教諭免許)などがあります。いずれも公的資格が必要ですので、参考までに頭に入れておきましょう。
  3. 3
    待遇を知ろう 職業には仕事のやりがいも当然大事ですが、生計を立てていくための勤務条件や待遇も大変重要なことです。公立学校の教師は公務員ですから、待遇面はその枠組みの中で決められている面も少なくありません。私立学校の教師との違いも含めて、概要を押さえておきましょう。
    • 公立学校教師は地方公務員ですので、管轄内の他の学校への転勤はあります。市立高校などは同一市内に市立高校がないケースも少なくありませんが、同一市内にある県立高校との間で人事異動がある場合もあります。事前に学校の規定を確認しておきましょう。
    • 教員の給与水準については一概には言えませんが、公立学校だと地方公務員の全年齢平均500~600万円前後がひとつの目安となるでしょう。[1]
    • 公立学校教員は勤務態様の特殊性があることから、超過勤務手当や休日手当てが支給されません。それに代わるものとして、一律4%の「教職調整額」が月給に加算されます。[2]
    • 私立学校は民間の法人ですので、人事異動にも独自の規定があるでしょう。給与条件にも経営状態などが密接に関係してくることもあり得ます。平均すると公立学校教員よりも1割程度高いという推計もされてますが、学校による差が大きいと思われるので、参考程度と考えておきましょう。[3]
    • 就労環境としては、昔から比較的男女の差が少ない職業であったこともあり、出産や育児のための休暇などは取得しやすいと言われています。休日については夏休みなどの長期休暇があるイメージもありますが、職務の性質上平日に休みを取るのは難しいといった状況はあるようです。
    広告

方法 2
方法 2 の 2:
教員免許を取ろう

  1. 1
    小学校の教員免許を取ろう 小学校教員志望のほとんどの人は、高校を卒業したあと教職課程のある短大・大学・大学院に進学し、必要な単位を取得します。教職課程を修了する以外の方法として、小学校教員だけは「小学校教員資格認定試験」を受験することにより、小学校教諭二種免許状の取得にチャレンジすることができます。[4]
  2. 2
    中学校の教員免許を取ろう 中学校教員になるには、大学院・大学・短期大学で教職課程を修め、教科および教職に関する科目の単位を修得することが必要です。ただし、教職課程を修了しただけでは教員免許は授与されません。それぞれの学校を卒業・修了し、学位(学士・修士など)を取得することが授与の条件と定められていますから、他の科目もおろそかにしないよう気をつけましょう。
  3. 3
    高校の教員免許を取ろう 高校教員免許を取得するルートは、おおむね中学校教員と同じです。大きな違いは二種免許(短大卒)が存在しないことです。そのため、高校教員を目指すには四年制の大学か大学院に進学して教職課程を修了する必要があります。
  4. 4
    採用の難易度を知ろう 当然ながら、免許を取得しても採用されなければ教員にはなれません。採用試験の形式は概ね一次の筆記試験、二次の面接試験となりますが、実施するのは各自治体ですのでそれぞれ日程や内容が異なります。詳細は受験したい自治体に確認しましょう。
    • 試験の合格倍率には地域差がありますが、目安としては一次試験の受験者数に対する合格率は1.2~3倍程度、最終的な採用率は5~12倍程度となっています。[5]
    • 合格倍率は都市部から地方に行くほど高くなる傾向があります。その理由には、公務員の給与には民間企業のような地域差がほとんどないことも挙げられるでしょう。
    • 受験者のうち新卒予定者は三割程度に過ぎず、約七割は既卒の複数回受験者だと言われています。ライバルのレベルが高いため、心してかからねばなりません。
  5. 5
    併願を検討しよう 合格率に地域差があることのほか、各地方で試験日程に違いがありますので、併願という選択肢も考えられます。近隣の自治体で併願ができないよう1次試験の日程はほぼ地方ごとに統一されていますが、日程が違えば併願は可能です。但し試験範囲の違いや2次試験の日程重複などがないか、事前に十分な確認が必要です。
    広告

ポイント

  • 大学ごとの教員就職者数を見ると、教育大学が上位にランクインしているものの、上位を軒並み独占しているという構図にはなっていません[6] 。教職課程は他の一般学部にもありますから、どうしても教育大学・教育学部、とこだわりすぎる必要はないでしょう。ただ、実際に教師になってからの仕事の進め方などの指導やケアは、概して専門である教育大学や教育学部の方が充実している可能性が高いと言えます。教員は社会人となった瞬間に独り立ちを求められる部分の多い職業ですから、進学先を検討する際にはそういった面も考慮するとよいでしょう。
広告

関連記事

化学反応式に係数をつける化学反応式に係数をつける
銀が本物かどうか調べる銀が本物かどうか調べる
陽子、中性子、電子の数を求める陽子、中性子、電子の数を求める
英語の論文・レポートで引用をする英語の論文・レポートで引用をする
右利きが左手で文字を書く右利きが左手で文字を書く
化学反応のエンタルピーを計算する化学反応のエンタルピーを計算する
華氏と摂氏の温度を換算する華氏と摂氏の温度を換算する
論文の要旨を書く論文の要旨を書く
二進法を十進法に変換する二進法を十進法に変換する
家族宛ての手紙の宛名を英語で書く家族宛ての手紙の宛名を英語で書く
夫婦宛てに英語で宛名を書く夫婦宛てに英語で宛名を書く
p値を計算するp値を計算する
価電子数を求める価電子数を求める
右利きから左利きになる右利きから左利きになる
広告

このwikiHow記事について

wikiHowは「ウィキ」サイトの一つであり、記事の多くは複数の著者によって共著されています。 この記事は、著者の皆さんがボランティアで執筆・推敲を行い、時間をかけて編集されました。
このページは 262 回アクセスされました。

この記事は役に立ちましたか?

広告