年収額を計算する方法

共著者 : Michael R. Lewis

時給で給与が支払われている場合、時給に基づいて年収に換算する方法を知っておくと便利です。クレジットカードやローンの申し込みの際には年収の記載を求められます。また、就職活動の際にそれぞれの職種の年収額を比べるのにも役立ちます。いずれにしても、基本的な数学知識と簡単な計算方法を利用すれば、時給を年収に換算することができます。

方法 1

方法 1 の 3:

勤務時間数が毎週同じ場合

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時給額を確認する　時給額はすでに確認できているでしょう。1時間1,500円などが例として挙げられます。時給額が明確ではない時は、まずはその金額を確認しましょう。
- 時給額は給与明細に記載されているはずです。
- 明確でない場合は、上司や人事課に問い合わせましょう。
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年間の合計勤務時間数を計算する　週単位の勤務時間数に1年の週数である52をかけます。^{[1]
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出典文献}
- 1年のうち、有給休暇の分も忘れないようにしなくてはなりません。例えば、1年に50週間働いたとして、有給休暇が2週間あれば、勤務時間の合計は52時間となります。有給ではない休暇をとった場合は、その分も考慮に入れます。
- 週40時間勤務なら、40時間x52週=年間2,080時間となります。
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時給額に年間の合計勤務時間数をかける　年間合計勤務時間数に時給額をかければ、年収額がわかります。^{[2]
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出典文献}
- 上記の例を使うと、年収額は1,500円x2,080時間＝3,120,000円となります。
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方法 2

方法 2 の 3:

勤務時間数が週によって異なる場合

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勤務時間数を記録する　毎日の勤務時間数を記録し、週の終わりに合計勤務時間数を計算します。
- アプリやインターネットのソフトウェアを利用することもできますが、ノートに勤務時間数を記入するだけでも十分です。^{[3]
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  出典文献}
- 毎週勤務時間数が異なるときは、長期間に渡って勤務時間数を記録し、のちに平均値を計算します。
- 1週目10時間、2週目25時間、3週目15時間、4週目30時間で、月合計80時間勤務したとします。これを4で割ると週平均20時間となります。^{[4]
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  出典文献}
- 時期によって勤務時間数に大差があるなら、記録する期間を更に延長します。例えば年末の繁忙期は週50時間勤務が2～3週間続き、夏は週20時間勤務、というような場合です。このように勤務時間数が均一ではない場合に年収を正確に計算するためには、年間を通した記録が必要となります。
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時間外労働の勤務時間数を計算する　労働基準法や就業規則に従って計算します。労働基準法では1日8時間、1週間40時間を超えて働いた場合、超過した時間数に関しては割増額を支給されるということになります。^{[5]
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出典文献}
- 計算方法は週単位の合計労働時間＝実労働時間＋〔割増率 x（実労働時間－40）〕
- 割増率が50％で週45時間働いたとします。この場合は5時間が時間外労働になります。5時間の0.5倍で2.5時間の増加ということになり、この数値を45時間に足します。結果、この週の労働時間は45時間ではなく47.5時間という計算になります。
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1年分の労働時間を計算する　週単位の平均給与対象時間に52をかけます。^{[6]
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出典文献} 週当たりの平均が45時間の場合、47.5時間（時間外労働を含む）に52をかけると、1年で2,470時間となります。
- 実労働時間を1年間記録した場合は、記録した時間を足すことで年間の労働時間がわかるので、週単位の平均労働時間を算出する必要はありません。
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年収を計算する　合計勤務時間に時給額をかけます。
- 時給が1,500円の場合、2,470を1,500倍して年収は3,705,000円ということになります。
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方法 3

方法 3 の 3:

その他の考慮事項

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賞与も含める　ボーナスやコミッションなどの報奨金も年収に含めましょう。時給制の仕事でも、生産性や勤続年数などに基づいて賞与が支給される場合はその分年収額が増します。^{[7]
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出典文献}
- 夏季や冬季のボーナスなども年収の一部です。方法1の例で算出された金額のほかに20,000円のボーナスが支給されたと仮定すると、3,120,000円＋20,000円＝3,140,000円という計算になります。
- コミッションや不定期的なボーナスを受け取った場合には、その都度記録して年収額に含めます。例えば売り上げが一定の基準に達した場合、毎回5,000円の報酬が支給されると仮定します。1年間でこの報酬を12回受け取った場合、5,000円の12倍で60,000円となります。上記の例にこの金額を追加すると、3,140,000円＋60,000円＝3,200,000円となります。
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所得控除額を差し引く　社会保険料控除、扶養控除などの合計額を差し引いて手取り額を計算します。
- 所得控除額も収入の一部ではありますが、購買力評価の際には差し引かれる金額は対象外となります。
- 給与明細を使って毎月控除されている金額を確認しましょう。所得控除額の月額を12倍した金額を年収から差し引きます。^{[8]
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- 1か月の所得控除額の合計が35,000円だった場合、35,000円x12＝420,000円となります。この金額を年収から差し引きます。
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所得税額を計算する　所得税額を計算することによって、所得税が差し引かれる前後の年収額を計算することができます。　
- 所得税率は年収によって異なるため、国税庁の「所得税の速算表」で確認する必要があります。自分の税率がわからない場合は、オンラインの所得税計算ツールを利用すると良いでしょう。^{[9]
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  出典文献}
- 100%から自分の所得税率を引きます。税率20%であれば、課税後の所得は80%となります。
- パーセントを小数に直すには、小数点の位置を2桁左にずらします。課税後の所得が80％であれば、小数で表すと0.8となります。
- 小数に直した税率を月収にかけると、所得税徴収後の手取り額を算出できます。月収でも年収でも計算方法は同じです。^{[10]
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- 月収280,000円の場合、所得税率は20%となるため、手取り額の率を小数に直すと0.8になります。280,000x0.8で所得税徴収後の手取り額は224,000円となります。^{[11]
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ポイント

年収から時給を逆算することもできます。この場合、年収を勤務時間数で割ります。正社員なら2,080時間（週40時間勤務の52週分）です。年収が3,850,000円なら2,080で割って、時給は1,851円となります。
有給休暇や病気休暇で出勤しない週があった場合は、合計勤務週（52週）からは差し引きません。無給休暇の場合は休んだ週の数を52から差し引きます。^{[12]
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出典文献}