昇給には様々な形があります。現在の仕事で昇給・昇進するケースもあれば、これまでより高収入な仕事に転職するケースもあります。いずれの状況にせよ、以前の給与からどれくらい上がったのかをパーセンテージで計算する方法を知りたいと思うかもしれません。インフレや物価に関する統計はパーセンテージで表されるため、昇給をパーセンテージで計算するとインフレ等の影響とも比較しやすくなります。また、昇給率の計算方法を学べば、自分自身の報酬を同業者と比較する時にも役立ちます。

パート 1 の 2:
昇給率を計算する

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    新しい給料から過去の給料を引く 仮に過去の年収が450万円で、新たに就いた仕事の年収は500万円としましょう。この場合は、500万円から450万円を引きます。500万-450万=50万となります。
    • 報酬が時給制で年収が分からない場合は、時給でも代用できます。例えば、時給1400円が1600円へ上がったとすると、1600-1400=200 になります。
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    給料の差額を過去の給料の額で割る 昇給額をパーセンテージへ変換するには、まず少数で計算する必要があります。少数を出すには、ステップ1で計算した差額を過去の給料額で割ります。
    • ステップ1の例を用いると、50万を450万で割ります。50万÷450万=0.111です。
    • 時給の昇給率を計算する場合も、方法は同じです。先程の例では、200円÷1400円=0.143となります。
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    少数に100を掛ける 少数の数字をパーセンテージに変換するには、その数字に100を掛けるだけです。上記の例では、0.111に100を掛けます。0.111×100=11.1% これは、500万円の新しい給料は過去の給料450万円の約111.1%である、もしくは11.1%増加したという意味です。
    • 時給の場合も、少数に100を掛けるだけです。上記の例では、0.143×100=14.3%となります。
    • 計算が正しいことを確かめるために、元の年収または時給に昇給率を掛けてみましょう。例えば、450万×1.111は499.95万(約500万)となります。同様に、1400×1.143=1600.2となります。
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    付加手当も考慮する(該当者のみ) 同じ会社での昇給・昇進ではなく、新しい会社での新しい仕事と比較する場合、給料は給付パッケージ全体の一部に過ぎないかもしれません。利益の増加として考慮すべき幅広い項目が他にもあるかもしれません。例えば以下の項目です。
    • 保険給付・保険料:両方の仕事が雇用者提供型保険を提示している場合は、保険の補償内容を比較しなければなりません。また、(該当する場合は)給料から天引きされる保険料も考慮して決断する必要があるでしょう。例えば、これまで月に1万円払っていた補償内容にこれからは月2万円払うことになれば、昇給を打ち消してしまいます。また、補償の範囲(歯科や眼科も含まれているかどうか)や年間の控除額なども考慮しましょう。
    • ボーナス・歩合:基本給の一部ではなくても、ボーナスや歩合を計算に含むのを忘れないようにしましょう。新しい仕事では月々の給料が増えるかもしれませんが、今の仕事に四半期ごとのボーナスが出る可能性があるならば、その昇給はおしなべてプラスになっているでしょうか。また、ボーナス額は一定とは限らない点にも注意が必要です。恐らくは自身や会社の業績に大きく左右されるでしょう。
    • 退職給付制度:大半の企業は確定拠出年金制度(日本版401k)を採用しています。この制度を利用すれば、複数の税制優遇措置を受けることが可能です。また、会社の拠出金に従業員が掛け金を上乗せできる「マッチング拠出」を導入している企業も多くあります。現在の勤務先がマッチング拠出を行っていない場合、この方式を採用する企業に転職すれば、その分老後の蓄えが増えることになります。検討する価値は十分にあるでしょう。
    • 年金:一定の勤続年数に対して年金が支払われる場合も考慮が必要です。現在の仕事が25年後に多くの年金を保障していて、新しい仕事に年金制度が一切ない場合は、この点も考慮すべきです。高額年収はすぐに大金を手にすることができるかもしれませんが、生涯収入の観点から双方を考慮することも大切です。このご時世、年金だけを当てにしていてはいけません。年金制度はあるものの、予想どおりに給付を受けられるとは限りません。この先、制度が破たんしてごく少額しか支払われない、あるいは一切給付されない可能性もあるのです。
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パート 2 の 2:
昇給とインフレの関係を判断する

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    インフレを理解する インフレとは物やサービスの価格が上昇することで、生活費に影響を及ぼします。例えば、高率インフレは食費や光熱費、ガス代の上昇を意味します。高率インフレの期間は物価が高いため、人々は買い控える傾向にあります。
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    インフレを確認する 幅広い要因が通貨の膨張に関連しています。[1]
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    昇給率からインフレ率を引く インフレによる昇給への影響を判断するには、パート1で計算した昇給率からインフレ率を引くだけです。例えば、2014年の平均インフレ率は1.6%でした。[2] パート1で計算した11.1%の昇給率を用いてインフレの影響を判断すると、11.1%-1.6%=9.5%となります。これは、物価やサービスの高騰を考慮すると、お金の価値が前年より1.6%下がっているため、実際の昇給率は9.5%だけであることを意味します。
    • 言い換えれば、2013年と同じ商品を買う時に、2014年には平均1.6%多くのお金がかかるということです。
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    インフレの影響を購買力と関連付ける 購買力とは、物やサービスにかかる相対的なコストのことです。例えば、パート1の例を用いて年収が500万円だったとしましょう。昇給した年のインフレは0%に留まりましたが、翌年は昇給はなくインフレが1.6%上昇しました。これは同じ物やサービスを購入するために1.6%多く費用が発生することを意味します。500万円の1.6%は、0.016×500万円=8万円です。翌年の購買力はインフレの影響で前年より8万円減少したことになります。
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ポイント

  • 昇給率を素早く計算できるオンライン電卓がいくつか存在します。
  • 上記の例は、他の通貨でも同様に活用可能です。

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必要なもの

  • 電卓

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このwikiHow記事について

Jill Newman, CPA
共著者 :
公認会計士
この記事の共著者 Jill Newman, CPA. ジル・ニューマンはオハイオ州在住の公認会計士で、20年以上の経験があります。経営管理学・会計学の学士号を持ち、1994年にアラバマ州の会計委員会から公認会計士としての資格を与えられています。 この記事は31,719回アクセスされました。
カテゴリ: 仕事
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