自分の国を作る方法

日常の現実を理解できない政治家や政府の介入、それを許す社会に嫌気がさしていませんか？納税の負担が限界を越えていませんか？自分の思い描いた通りに社会が動いてくれたら、物事はずっと上手くいくはずなのに、と一度でも考えたことがある人は、自分でミクロネーション（ミクロ国家・自称国家）を作り上げることを考えてみましょう。これは決して簡単なことではありません。ただ不可能でもありません。この記事ではその方法を説明します。これまでの成功事例、逆に失敗した事例も含めながら「建国」することの現実を紹介していきます。

ステップ

1
自国について学ぶ　新しい国を作る前に、現在暮らしている国について学びましょう。
2
計画をたてる　国、首都、州や群、言語などの名称を書き出してみましょう。よく考えるようにしましょう。また、この時に国旗、国歌、国章のアイデアもまとめておくと良いでしょう。
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規則を考える　ボブ・ディランのかつての言葉にあるように、「法の外で暮らすには正直でなければ」なりません。この考え方はミクロネーションを作ろうとしている場合にも当てはまると言えるでしょう。自分自身で規則を考えようとしているのであれば、自分がその規則を慣例を守らなければなりません。国家の基本概念は1933年に締結された「国家の権利及び義務に関する条約」に基づきます。^{[1]
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出典文献}下記はその第一条に記された国家の資格に関する内容です。

国際法上の人格としての国は次の要件を満たしてなければなりません。
- 永続的住民
- 明確な領域
- 政府
- 外交能力
- また、第一条から十条までは主に、国家の独立的存在は他国からの承認を要するという点、国家は自国のために行動をする権利があるという点、そして他国は相手国の内政に干渉してはならないという点が説明されています。
- ただし、これは一般的な「法」ではないということも理解しましょう。言い換えれば、自分の国だということを好きな時に好きな場所で宣言してもよいのです。ただし誰もまともに請け合わない可能性もあります。つまり、勝手に宣言を行っても国家としての正当性が全くないということになります。
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ミクロネーションのための領土となる場所を探す　これは非常に困難な課題です。2つの例外をのぞき、既存の土地は全て何らかの国家によって占有されています。1つ目の例外は南極大陸です。ただ南極大陸の場合、天候が厳しいことから居住場所としての魅力に欠けます。また、複数の大国によって管理されているため単純に旗を突きさして「今日から私の国です」と宣言することはできません。2つ目の例外はビル・タウィールです。これはエジプトとスーダンの間に位置している小さな地域で、どちらの国も領有権を主張していません。ただ、余りにも小さな地域のため、自分の国とする魅力もあまりないのが難点と言えるでしょう。過去にジェレマイア・ヒートンさんという人が「北スーダン」として領有を宣言したことがあります。^{[2]
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出典文献}この他にも領地を探す方法はあります。
- 既存国家を占領する：例えば、太平洋には複数の小さな島国があり、こうした国の防衛は比較的小規模です。既存国家を占領するという考えは決して気軽に行えることではありませんが、理論上、必ず失敗するとも限りません。必要なのは陸軍、海軍、そして国際社会の支持です。島国を侵略から守ろうとする諸外国も多いので、これまでコモロ、バヌアツ、モルディブに対してこのような動きがありましたが、どれも失敗に終わっています。また、過去の植民地支配の計り知れない影響からも分かるように侵略するという手段は賢明ではありません。何より相手国家の了承なしに占領しようとするのは不当です。その代わりに相手国と条約を締結し、公平で正当な合意のもとに領地を手に入れるのが最善でしょう。^{[3]
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  出典文献}
- 既存国家を購入する：十分な資金があれば島を購入するという手段をとることも可能です。ただし、島を有する国がその領有権までも譲る可能性は低いでしょう。汚職がはびこっていたり深刻な貧困問題を抱えている国であれば交渉の余地があるかもしれませんが、いずれにせよ難しいでしょう。過去に新自由主義者の一団がハイチの島の1つトルトゥーガを買い取ろうとしましたが、拒否されています。お金では買えないものがあるということです。
- 抜け穴を探す：インディアン・ストリーム共和国は1783年のパリ条約における国境の定義が曖昧だったという点を利用して米国とカナダの間に建国されました。1832年から1835年まで存在していましたが、米国に併合されました。
- 地元政府を悩ませている地域を探す：係争が起きていたり資源消費が激しい地域は、経済的、政治的利益が少ないことから手放しても良いと考えている場合も考えられます。
- ここまで読み、領地は手に入りそうもないと諦めそうになるかもしれませんが、希望が全く持てないというわけではありません。土地には限りがある一方で、需要は急速に高まっています。そこで、創造的な（かつ潤沢な資金を要する）人は海に関心を向けています。
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島を作る　海はいわば広大な未開拓地です。特に国際水域は特定の国家によって領有されていないことから、関心が高まり動きが活発化しています。
- シーランド公国： シーランドはかつて第二次世界大戦中、英国によって北海の沖合に建設された軍の基地でした。アメリカンフットボールのフィールド1つ分の大きさの建造物に兵士が常時駐留し武器が保管され、ドイツ軍の攻撃に備えていました。戦後は1966年まで放置されていたものの、その後、自身の運営する違法ラジオ局を英国政府によって訴えられたロイ・ベイツというDJが、この島に移住し開業しています。ラジオ局が再開することはありませんでしたが、ベイツはこの海に浮かんだ要塞をシーランド公国と宣言しました。また。旗を掲げ、自身は公国の王子と名乗り、妻のジョアンには王女という地位を与えています。シーランド公国は裁判による争いを切り抜け、今現在も独立した国家として存続しています。
- パーム・アイランド： 国家ではないものの、ドバイの海に浮かぶパームアイランドは建国を目指す人にとっては最も実現可能な方向性を示しています。3つのヤシの木型の人工島によって構成されていて、その敷地はペルシャ湾まで伸び、世界の億万長者に贅の限りをつくした暮らしを提供しています。
- シーステッド・インティテュート： ミルトン・フリードマンの孫、さらにPayPalの創業者ピーター・ティールによって設立された団体です。新自由主義を理想として設立され、自由市場を重要視した「民主主義のスタートアップ」を志しています。実験的で革新的な政府である方が、新たな統治方法が生まれ世界を変えることができるという信条を元に、建築基準を緩和し、最低賃金を保証する制度や武器携帯の制限が撤廃された水上建造物を作ろうとしています。賛同者はこの構想こそが次世代の自由企業体制であると考える一方で、緩い建築基準と武器の携帯を許された低賃金労働者という組み合わせは、惨事を招くだけだという懐疑的な声も上がっています。この構想を支持できるかどうかは人それぞれであるものの、海がこれからの開拓前線であるということを示すには充分な事例だと言えるでしょう。
- ミネルバ共和国： とある億万長者がフィジーの南方の太平洋上に位置する岩礁を砂で埋め立て出来上がった人工島がミネルバ共和国です。^{[4]
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  出典文献}ただ、このように土地を作り上げるだけの財力がないのであれば、空想の土地を考え出すというのもよいでしょう。あまり深刻にならず、空想の大陸や惑星を元にしたミクロネーションもあります。
- 地理上の領土に基づく国家にこだわらなくても、仮想世界には未開発、未規制、無限（仮想世界であるため）の空間が広がっています。クラウド、ウェブ、あるいはウィリアム・ギブソンの言葉を借りて「サイバースペース」といった様々な呼び方があります。このインターネット上の空間で、日々多くの人が友人や同僚とつながり、交流しています。セカンドライフ（Second Life）やブルーマーズ（Blue Mars）といった3次元の仮想世界では専用の通貨と憲法（利用規約）が適用されています。Facebook等のソーシャルメディアは、似たような考えを持つ者同士でグループを形成し、グループ内で定義された共通の目的に向かって力を合わせることを推進しています。海と同様に、仮想世界の国家の影響力は広がる一方です。今後の100年で、現実世界さながらの国民性が複数生まれているかもしれません。
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友人を招く　国家には領域の他に国民も必須です。土地や建造物に先住している人が誰もいない場合、自国民となる人を連れてくる必要があります。友人や家族を誘えば、小規模でも献身的な国民が誕生します。
- 昨今では、なにか真面目に取り組みたいこと（自分の国を作ることも含まれます）があれば、まずウェブサイトを作ることが一般的になりました。ウェブサイトを活用して、同じ志を持つ人を見つけ、自分の新たな共和国の国民になりたくなるような動機を与えてみましょう。仕事、収入、場合によっては一夫多妻制といった理由を挙げたり、純粋に建国に携わるという素晴らしい機会を逃さないよう説得してみるのも良いでしょう。
- 国民に課す義務なども考える必要があります。国民になるための試験や順守すべき法は設定するのか、どのように身分証明を行うのかについても考えましょう。パスポート、運転免許証、静脈認証等の様々な方法があります。
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政府と憲法を設立する　新しく作る国家の成功の鍵を握るのは、政府におけるあなた自身のリーダーシップです。米国は明白かつ明確に内容を述べつつも新たな解釈と発展のための余地を残した憲法を軸に建国に成功しています。こうした憲法がない状態で建国を試みても、混乱状態に陥り一つの共同体としてまとまらず、複数の小さな国家に分裂する恐れもあります。建国を目指すきっかけとなった理念を基礎として政府を立ち上げ憲法を制定しましょう。下記はミクロネーションの形態と建国理念の事例です。
- ノヴァ・ローマ：古代ローマ帝国の宗教、文化、美徳の復興を目的としています。^{[5]
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- アメリカ大帝国：これはユーモアとSFやファンタジー、ゲームの世界に対する憧れから生まれた構想です。^{[6]
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- 政治シミュレーション： 政治運動とも呼ばれています。このタイプのミクロネーションは、独自の政治的見解を持ち、その言動が論争を巻き起こすこともしばしばあります。こうしたミクロネーションの中にはメディアや政治家の関心を集めることに成功した事例もありますが稀です。世に知られることがない方が多いにも関わらず、政治シミュレーションはミクロネーションの中でも最も一般的な形態の1つとして存在しています。
- 文化的ミッション：歴史の復興を目指すミクロネーションと似ていて、特定の文化や伝統を広めようとする目的で立ち上げられます。ドイツに関するミクロネーションが多く、例えばドマングリア等はドイツ帝国の文化や伝統を復興させることを目的としています。こうしたミクロネーションの多くがナショナリズムや愛国主義精神などを反映させた活動をしています。
- 独立・分離運動： 最も深刻な例とも言えるのが独立・分離運動です。こうした形態のミクロネーションは他の形態よりも歴史が長いのが特徴的で、シーランド公国、ハット・リバー公国、クリスチャニア自由区などが含まれます。
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法制度を整備する　基盤のしっかりとした国家は法を制定する仕組みも整っています。既存の国家では下記のような仕組みが用いられています。
- 国民投票： 国民が国の統治方法や統治をする人物を決定するという方法です。スイスで用いられています。
- 直接民主主義： 国民があらゆる事柄について投票をして決めるという方法です。大規模な国家では困難でも、ミクロネーションでは実行可能かもしれません。
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独立を宣言する　領土、国民、政府と憲法が揃ったのであれば、次は国家としての独立を宣言しましょう。宣言の方法次第で以下のような反応を予想することができます。
- ほぼ無関心：独立宣言を発表し、諸外国はその内容を目にすることがあるかもしれませんが、特に反応がないこともあります。
- 国際社会からの歓迎：国際社会へ迎え入れられ、国連へ招待されたり、大使や大使館設置の要請を受けるでしょう。
- 武力による侵略：あなたの国家が国境、既存の条約、人権、その他の法的慣習に反している場合、警備関係者が現れ、「○○通り○○番地」の「独立国家」は条約によって決められた地域内にあるため、主権を認められないことを告げられます。国旗を下げなければ罰金が発生するか、侵略行為とみなされます。後者の場合、立ち退くよう命じられ、オランダ・ハーグの国際司法裁判所で人道に対する罪の裁きを受けることになります。あるいは、あなたのミクロネーションはミネルバ共和国と同じ運命をたどることになるかもしれません。ミネルバ共和国は億万長者の活動家マイケル・オリバーによって、フィジーの南方沖あった岩礁を砂で埋め立てて設立されたものの、主権を主張した後にトンガによって侵略・併合されました。この時、国際社会もトンガの行動を支持していました。^{[7]
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経済を確立する　ドル、ユーロ等の通貨で輸出入を行っているのであれば、自国の金融の仕組みを確立する必要があります。国家資産の軸は金にするのか、株券にするのか、それとも運に任せてしまうのかを決めましょう。親しい友人同士であれば、口約束で充分の信用を得ることができるかもしれませんが、国債が関わる場合は担保がなければ使いものにならないでしょう。既存通貨に頼るのであれば、どのように自国政府の運営資金を調達するのかも決める必要があります。忌み嫌われる税金（あなた自身としても、暮らしていた国が嫌になった原因かもしれません）が皮肉にも得策となることもあります。税収を通して電力供給網、水道設備、必要な官僚制度（最小限）、そして軍等の公共サービスを提供することが可能になります。
- 大小問わず、国家は自国民を敵から守る義務を負います。常備軍、国家警備隊、徴兵制度、それ以外の自衛の仕組みなど、どのような手段をとるのか憲法の内容を考える際に検討することが求められます。
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国際社会に認められる　建国までの過程が原因で国際問題（上記を参照）に発展してしまわないよう、国際社会の一員としての役割を全うすることが大切です。これには、まず他国から国家として承認されなければなりません。つまり国際法、国際政治、そして外交を熟知する必要があります。あるいはこうした分野に精通した人物を閣僚や補佐官として迎えましょう。
- おそらくこれが最もやっかいな課題と言えます。パレスチナや台湾、北キプロスなど、国家としての要件を満たしているのにも関わらず、諸外国が承認していない国も複数存在します。承認の是非に関する規定はなく、各国はそれぞれ独自の基準を元に判断をしています。アルカイダ、共産主義、資本主義に関してどのような立場をとっているのかといった点も承認の判断に影響を及ぼします。また、人権や自然資源の管理といった政策の方向性が結果を左右することもあります。米国では、国家の承認は大統領に委ねられています。あなたの国を国家として認めてもらいたいのであれば、その時の大統領の支持なしに実現はあり得ません。また、政権が交代するたびに政策や優先事項も変わるため、状況を見定めることが大切です。
- 国連には常任理事国である米国、英国、中国、ロシア、そしてフランスすべての賛成をとりつけなければ加盟することができません。つまり、パレスチナ、台湾、クリミアを含む領土紛争といった問題について中立的な立場を維持しなければ事実上無理だという事です。
- あなたの国が欧州に近い場合、欧州連合の加盟を目指しても良いでしょう。加盟することができれば世界政治の場において主権を主張することができます。
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国家のブランドイメージを確立する　どの国家にも国旗があるように、あなたの国も例外ではありません。国の象徴として国旗の役割は重要です。その他にも国家を象徴する要素がいくつかあります。
- 紙幣やコイン：紙幣やコインの見た目を考えましょう。金でつくられたコインに大胆なエンボス加工をして陰影をつけるのはどうでしょう？紙幣に３Dホログラム加工を施すことも可能です。自由の女神やチャールトン・ヘストンのように象徴的な人物の姿を使用しても良いでしょう。現代的なデザインにするのか、一枚一枚が手作りされていたような時代のデザインを再現するのかといった点も考えましょう。
- 国璽：国家のモットー（座右の銘のような語句）を考え、それをラテン語に翻訳して表記しても良いでしょう。オンラインツールを使って簡単に訳す事ができます。また、忠誠心を意味する盾などの装飾的なイラスト等も含めても良いでしょう。あるいは国家の使命を母国語ではっきりと記載したり、グラフィックデザイナーにロゴを依頼しても良いでしょう。良質なロゴの威力はいかなる王冠にも勝ります。
- レターヘッド：各国の大統領、首相、国連の事務総長等に宛てて手紙を書く場合は国璽が印字された良質なレターヘッドが必須です。
- 国歌：重要な行事では国歌を欠かすことはできません。
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言語を制定する　国家には言語があります。下記の参考に、自分の国ではどうするのかを考えましょう。
- 既存の言語（英語等）を使用する：古代の言葉を使うのも良いでしょう（ルーン文字を用いたフサルク等）。
- 英語から派生させて方言を作る：カナダ英語、米国英語も方言の例です。
- 独自の言語を作る：この方法を選択する場合は、国民が理解できる仕組み（つまり教えることが可能な言語）を考案するようにしましょう。
- 言語を組み合わせる：信じがたいかもしれませんが、英語もじつは異なる言語の組み合わせで成り立っている言語です。ラテン語とゲルマン語系の言語が深く関わっています。
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行動を開始する　政治家が何を約束しても、状況が一向に改善されないのであれば、行動を起こして権利を主張するタイミングが早いほど、好きな称号（王子、国王、皇帝、師、最高指導者、○○国終身大統領など）を自分に与え、国を治める日も早く訪れるでしょう。

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ポイント

ミクロネーションを建国するために土地を購入するための資金が不足している場合は寄付を募ってみましょう。
機能的な独立国家を設立しよう考えているのであれば、社会基盤（道路、学校、建物、病院、消防署等）を整備することが必須です。
他国を不当に扱ってしまうような強硬な政策は採用しないようにしましょう。国際政治の場におけるあなたの国家の立場が下がってしまいます。
建国が成功し国家が安定するまで核兵器等は絶対に持たないようにしましょう。
超大国とは中立的な立場を維持するようにしましょう。国際関係における繊細な問題に関しても距離を置くようにしましょう。
単純に楽しみとしてミクロネーションをつくるのであれば、土地は必要ありません。趣味程度であれば、自宅を即席の領土にしても良いでしょう。
既存の安定したミクロネーションの例から学びましょう。こうした国家はどのようにして成功したのか、あるいは何が失敗の原因となったのか、どのような教訓が得られるのかといった点について考えてみましょう。
活発に交流しましょう。自分のミクロネーションの他にも様々なコミュニティが存在しています。自分で出向いて（あるいは誰かを公式に派遣して）、交流しましょう。
国を持たない民族に属している人は、引き継がれてきた土地を基盤としてミクロネーションを立ち上げることを検討しても良いでしょう。こうした動きは政府からも支持される傾向にあります。
米国では、二重国家が認められている国以外の多重国籍を主張すると米国の市民権を失うことになります。つまり遊び半分で試すことではないということです。

注意事項

既存国家の所有物（国歌・国旗等）を使用すると、あなたの国のためにならないだけでなく、違法行為に当てはまる恐れもあります。
余りに真剣に取り組みすぎると、趣味や遊びとして国を作ろうとしているにも関わらず、独立・分離運動を行っているという誤解を招く可能性もあります。既存国家の多くが自国の軍を有していて、立ち上がったばかりのミクロネーションは無力です。